「デザイナーを採用したいけれど、自社の求めるデザイナーになかなか出会えない」と悩む企業は少なくありません。

デザイナー採用は職種や経験の見極めが難しく、採用活動に苦戦する企業も見られます。だからこそ、すでに採用を成功させた企業の事例から学ぶことが大切です。

本記事では10社のデザイナー採用の事例を、「1人目の採用」「デザイン組織の拡大」「デザイン責任者の採用」という3つのフェーズに分けて整理しました。

デザイナー採用の成功事例10選

デザイナー採用に取り組んでいる企業はどのような工夫をしているのか、ぜひ参考にしてみてください。

▼この記事の目次▼

デザイナー採用の成功事例3選｜1人目のデザイナー採用

まずは、1人目のデザイナー採用に成功した3つの事例を紹介します。

1人目のデザイナー採用に成功した企業

▼1人目デザイナーならではの採用のポイントは、下記の記事で詳しくまとめています。初めてのデザイナー採用に、ぜひお役立てください。
1人目デザイナー採用はどう取り組む？定義・求人票・選考設計の重要ポイント

株式会社aby｜自社のありのままを伝え2名の即戦力採用を実現

株式会社abyのデザイナー採用事例

株式会社abyは、DXシステムや社内システム、アプリ開発などを支援する企業です。役員を含めて20名程度の組織で、代表や役員がプロジェクトマネージャーやディレクターの業務を兼務している状況でした。

同社には元々2名のデザイナーが在籍していましたが、いずれもリファラル採用で確保していました。

代表や役員の業務を棚卸しして、ディレクション業務や手付かずだった自社ブランディングを任せるために、初めてのデザイナー採用活動に取り組みました。

採用活動を始めた頃は苦戦する場面が多く、特に「カジュアル面談から次につながらない」という課題に直面していました。

そこで、デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner（リデザイナー）」を導入。

定例ミーティングで、デザイナー採用の市場感やデザイナーが求める働き方などについてアドバイスをもらったところ、「採用要件を狭めすぎていた」ことに気づきました。

また、カジュアル面談では社内のデザイナーの意見を取り入れて構成を工夫し、課題も含めてありのままを伝えるスタイルへ変更。その上で「どう思いますか」と問いかけて対話を心がけると、ミスマッチが少なくなり、内定承諾までスムーズに進むようになりました。

その結果、ReDesignerの導入から半年で2名の即戦力人材の採用につながっています。

デザイナー採用を経て、デザイナーチームは4名体制になりました。デザイナーが事業の中核としてキャリアを描ける環境を作っていけるように、育成や研修の仕組みを整えていく予定です。

ReDesignerではデザイナーのご紹介だけでなく、自社の求めるデザイナーに出会うための要件定義、求人票作成などから支援させていただきます。

▼株式会社abyの事例は、こちらからご覧ください
デザイナー採用未経験からの挑戦。半年で2名の即戦力採用を叶えた、株式会社abyの「正直すぎる」対話戦略

三井住友銀行｜ユーザー視点でのプロダクト開発を目指して1人目のインハウスデザイナーを採用

三井住友銀行のデザイナー採用事例

三井住友銀行は、2016年に初めてインハウスデザイナーを採用しました。DXを推進するなかで、ユーザー目線でプロダクトを開発するには、デザイナーの力が必要だと感じたためです。

1人目インハウスデザイナーとして、キャリア転職で入行した金澤洋さん（現在は株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ勤務）は、転職活動の様子を下記のように話しています。

入行当初は社内でデザインの価値が十分に理解されておらず、デザイナーは見た目を整える役割として認識されていました。

今では非デザイナーである銀行員がデザインの力を実感し、企画前の段階でインハウスデザイナーに声をかけるようになったそうです。

また、インハウスデザイン組織を持ち、デザイナーが活躍して成果を出すところまで発展しました。

自社が求めるデザイナー像を明確にした求人票と丁寧に向き合う面接を重ねて、即戦力となるインハウスデザイナーを採用できた事例だと言えるでしょう。

▼1人目デザイナーとして、キャリア転職で入行した金澤洋さんの声は、下記で詳しく紹介しています
「デザイナーを三井住友銀行に不可欠な存在にしたい」1人目デザイナー金澤さんの挑戦

Cloudbase株式会社｜副業人材が1人目のデザイナーとして入社

Cloudbase株式会社のデザイナー採用事例

Cloudbase株式会社は、クラウドセキュリティプラットフォーム「Cloudbase」の開発などをしている会社です。デザイナー採用前は、CEO自らがプロダクト開発とデザインを担っていました。

「Cloudbase」はプロダクトの使いやすさや分かりやすさが顧客に選ばれる要因になっており、デザインを強みにすることで直接的に事業成長につながると考えるようになったのです。

そこで別の企業でプロダクトデザイナーをしていた成塚さんに、LPやロゴのデザインを副業として依頼するようになりました。

7ヶ月程度副業として幅広いデザイン制作に携わった後、Cloudbase株式会社が八丈島で実施したワーケーションに参加。

成塚さんはこのワーケーションで一緒に働くメンバーの解像度が上がり、入社を決意したのです。

採用後は、デザイン組織づくりを行い、次のデザイナー採用につなげました。また、コミュニケーションデザインや広報、ブランディングなど幅広い領域を担当し、事業成長を支える役割を担っています。

このように、副業で関わっていたデザイナーからインハウスデザイナーを採用するという方法も検討できます。

デザイナー採用の成功事例4選｜デザイン組織の拡大

続いて、デザイン組織の拡大フェーズでのデザイナー採用事例を紹介します。1人目採用とは異なる課題をどのように改善していったのか分かるので、ぜひ参考にしてみてください。

デザイナー採用でデザイン組織の拡大に成功した企業

▼デザイン組織の必要性や種類、構築事例などは、下記の記事で詳しく解説しています。

「デザイン組織は自社でも構築できるのかな」「デザイン組織にはどのようなメリットがあるのかな」など、デザイン組織に関する疑問が解決できるので、ぜひご覧ください。

デザイン組織とは？必要性や種類、構築事例・AI時代の組織体制などを解説

株式会社チケットプラス｜数より質の戦略でデザイナーを採用

株式会社チケットプラスのデザイナー採用事例

電子チケットやライブ配信ソリューションなど、エンタメ業界のDXを推進する株式会社チケットプラス。

マーケティング部門内にUI/UXデザイン、ブランディング、データ分析の機能が集約され、デザインチームは若手を中心とした少人数体制でした。

しかし、事業成長に対してデザイナーの数が不足しており、十分なスピード感を持って施策を推進できない状況だったのです。

また、独立したデザインチームが存在せず、品質管理を担うメンバーが不足している点にも課題を感じていました。

デザイナー採用活動に踏み切ったものの、一般的な求人媒体やエージェントでは母集団形成に苦戦。求めるスキルや志向を持つ候補者となかなか出会えず、採用活動は難航していました。

こうした状況を打開するため、デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner」を導入。

採用活動ではスカウト文に工夫を加え、「単にUIを作るだけではない」という点を訴求。UIデザインを軸にしながら、ブランディングやデータ分析など幅広い領域に関われる環境であることを候補者に伝えました。

また、ReDesignerのカスタマーサクセスの担当者からは、面談後のヒアリングやスカウト文面のアドバイス、ターゲット候補者の提案などの支援を受けています。

その結果、採用精度が向上し、スキルとカルチャーの両面でマッチする人材にスムーズに出会え、応募からわずか1ヶ月で内定承諾を獲得しました。

今後は、チームとしてクオリティを担保できるデザイン組織の確立を目指しています。

採用広報も強化して、社内の取り組みやデザイナーの姿を外部に発信し、「チケットプラスで働きたい」と思ってもらえるように認知獲得をしていきたいと考えています。

▼株式会社チケットプラスの事例は、こちらからご覧ください
応募から1ヶ月で内定承諾。「個」の作業から「組織」のデザインへ。チケットプラスがReDesignerで掴んだ確信とスピード

株式会社SmartHR｜候補者が抱くイメージと自社の求めるデザイナー像のミスマッチを改善

株式会社SmartHRのデザイナー採用事例

株式会社SmartHRは、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」の開発、販売などを行っている会社です。

同社は2016年に1人目のデザイナーを採用して以降、中途採用を中心にデザイン組織を拡大してきました。

「SmartHR」はある程度知名度があり、候補者が企業に対するイメージを持っているケースがあります。そのイメージは企業が求めるデザイナー像とギャップがあり、課題を感じていました。

そこで、ブログ記事での発信や人材エージェントとの連携を通じて、「まだ挑戦すべき課題が多く残されている」ことを積極的に発信。

候補者に対し、実態に即した情報を届ける取り組みを進めています。

その結果、選考中の候補者からは「ブログを読んで応募を決めた」といった声が寄せられるようになり、企業イメージの変化を実感できるようになりました。

この事例のように、デザイナー採用では、現状の課題を把握して適切な改善を行うことも重要になります。

NTTドコモビジネス株式会社｜特設サイトを設けて情報発信を強化

NTTドコモビジネス株式会社のデザイナー採用事例

NTTドコモビジネス株式会社は、NTTグループの総合ICT事業のうち法人事業を担う企業です。2000年代前半はデザイナーが不在で、デザイン思考の考え方も浸透していませんでした。

しかし、「事業成長にはデザインが有効なアプローチである」という認識が徐々に広まり、2016年からは「デジタル・カイゼン・デザイン室」を設置して全社的な活動に発展していきました。

2020年には組織体制の見直しが行われ、新規事業の創出や既存事業の変革を担うイノベーションセンターの直下にデザイン部門を設置。これに伴い、キャリア採用の強化に取り組みます。

一方で、当時のデザインチームは一般的な認知度が高くなく、採用活動での訴求力が課題となっていました。

そこで「電話会社」という従来のイメージにとらわれず、新たな領域へチャレンジしている組織であることをアピールするために、「KOEL」という組織名称を掲げました。

KOELの特設サイトを開設し、立ち上げの背景やこれまでの実績や組織のビジョンなどを発信しました。また、職種を下記の4つのカテゴリーに明確に分けて採用活動を実施している点も特徴です。

実際に、デザインリサーチという単語に感度高く反応した層からの応募につながっています。

デザイナー採用ではデザイナーに自社を正しく認知してもらうことや、デザイナーに刺さるワードを使っていくことも重要だと言えるでしょう。

note株式会社｜デザイナーに選ばれるブランディングを実施

note株式会社のデザイナー採用事例

note株式会社は、文章や画像、音声、動画を投稿できるメディアプラットフォーム「note」を運営している会社です。

noteの利用者は増えている一方、デザイナー採用では十分な認知を獲得できていませんでした。

実際に「noteはデザイナーを採用しているのですか」と聞かれることもあったそうです。そこで、下記のように自社のデザイナー採用の見直しを実施しました。

上記以外にも、デザイナーによるnoteの発信やインタビュー記事の公開、イベント登壇などを通じて、継続的な情報発信を行いました。

このような地道な種まきの結果、次の転職先として思い出してもらえる会社になり、優秀なデザイナーのジョインにつながりました。

2025年にはReDesignerの「Career Trend Report」で「デザイナーが働いてみたい企業TOP10」にランクイン。デザイナーが転職するときに想起されやすい企業へと認知を高めることに成功しています。

デザイナー採用の成功事例3選｜デザイン責任者の採用

デザイン組織が成長すると、デザイナーの採用だけでなく、組織づくりやデザイン戦略の立案を担う責任者の採用が必要になるケースがあります。

近年では、CDO（Chief Design Officer）※1をはじめとするデザイン責任者を迎え、デザイン組織の強化を図る企業も少なくありません。ここでは、デザイン責任者の採用に成功した企業事例3選を紹介します。

デザイン責任者の採用に成功した企業

※1 CDO：Chief Design Officerの略。デザイン戦略の推進や採用・教育、デザイン組織の構築などに取り組む役職

株式会社マネーフォワード｜CDOとデザイン戦略室を設置しデザインの力を最大化

株式会社マネーフォワードのデザイナー採用事例

家計管理や資産管理、確定申告や法人向け会計ソフトなど、さまざまなウェブツールやアプリを提供する株式会社マネーフォワード。

デザイナーが増えても組織の各プロジェクトに点在しており、デザインルールを共有する場などがなく誰が何をしているのか分からない状態でした。

このような状況を改善するために、外部のデザイン会社という立場でセルジオ氏がジョインしました。

各デザイン部門からの代表者を集め、経営層との対話を行う会議体を設置。

全社的な取り組みへ発展させるために「社長室デザイン戦略グループ」を立ち上げ、デザインの力を最大化するための戦略的な施策を推進しました。

2020年9月には、初となるクリエイティブ領域の役職としてCDOとデザイン戦略室を設置。このときに、セルジオ氏がCDOに就任しています。

CDO就任後は、「デザインの力を最大化し、マネーフォワードの目指す社会を実現する」を目標に掲げ、経営、デザイン組織、プロダクトデザイン、ブランディングという4つの観点から戦略を策定。

3年間のアクションプランを定め、能力定義のアップデートやマネジメント研修など、組織開発に関する取り組みを進めています。

株式会社ビズリーチ｜CDOを設置してデザインとビジネスをつなぐ

株式会社ビズリーチのデザイナー採用事例

即戦力人材と企業をつなぐ転職サイトや採用管理システムなど、バックオフィス関連のサービスを数多く手がける株式会社ビズリーチ。以前から、デザイナーの組織づくりや待遇改善、情報発信などに積極的に取り組み、デザイン組織の強化を進めていました。

後にCDOに就任する田中氏は、当初は業務委託として働いていました。事業領域だけでなく、組織や意思決定がどのようにデザインされているのか見極めるなかで「この環境であれば、独立して時間をかけて成し遂げようとしていたことが5年程度で実現できるかもしれない」とイメージが膨らみ、正式にジョインすることを決めたそうです。

その後、田中氏はデザイン関連の部署には属さず、CPO（Chief Product Officer）室配下に独立した立場で身を置いて、経営戦略にデザインを組み込むことを試みました。

その後、デザインやテクノロジーによる価値創造を経営レベルで推進するため、田中氏がCDOに就任。

CDO就任後は、直下にデザイン本部を設け、経営レベルからデザイン戦略の執行までを行える体制を整えました。

また、デザインの価値を経営層へ伝えるために、デザインの考え方をビジネス言語へ翻訳しながら、関係者を巻き込んで組織変革を推進しています。

エムスリー株式会社｜デザインの力で医療の前進を加速するためにCDOを設置

エムスリー株式会社のデザイナー採用事例

日本最大級の医療従事者専用サイトや、薬剤師向け求人情報サイトなどを展開するエムスリー株式会社。

多様なデバイスの普及に伴い、プロダクトデザインの重要性が高まっていました。こうした状況のなか、プロダクト開発をさらに前進させるため、デザイン組織の改革をリードする人材が求められていたのです。

2020年10月、デザイン組織をよりプロダクト・デザイン志向へ進化させることを目的に、全プロダクトのデザインを推進するデザイングループを統括していた山崎氏がCDOに就任。

就任後、ユーザーファーストの考えを軸に、プロダクト開発をスピード感を持って推進。プロダクト志向の時代をリードするデザイナー採用も強化しながら、デザイン組織づくりに取り組んでいます。

▼エムスリー株式会社のデザイン組織の強みや課題は、下記の記事でもまとめています
よりプロダクト志向の組織に。医療業界の改革を目指すエムスリーのデザイン組織

デザイナー採用の成功に向けた3つのポイント

ここまで、デザイナー採用に取り組んでいる10社の事例を紹介しました。ここでは、事例から分かるデザイナー採用を成功させる3つのポイントを紹介します。

採用前に自社が求めるデザイナー像を言語化する

1つ目は、採用前に自社が求めるデザイナー像を言語化することです。

「デザイナーが欲しい」という曖昧な状態では「どのようなデザイナーを採用するのか」「何を評価すればいいのか」足並みが揃わず、自社の求めるデザイナーを採用しにくいからです。

note株式会社の事例では、「noteでのプロダクトデザインとは何か」「デザイナーにどのような役割を期待するのか」を整理し、社内で共通認識を持つことに取り組んでいます。

自社の求めるデザイナーが曖昧な場合は、下記の4つの基準を明確にして、自社の求めるデザイナー像を明確にするようにしましょう。

▼デザイナーの採用基準として知っておきたい要素や、採用基準を決める具体的なステップは下記の記事で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
デザイナーの採用基準の4大要素と採用基準を決めるステップを解説

積極的に情報発信する

2つ目は、積極的に情報発信をすることです。候補者は求人媒体に加え、デザイン組織の特徴や働く環境、事業内容などを応募前にリサーチしているためです。

「自社がなぜデザイナー採用をするのか」「デザインに対してどのような姿勢なのか」など、デザイナーが知りたい情報を下記のような手段で発信できるといいでしょう。

たとえば、NTTドコモビジネス株式会社は、特設サイトで実績やビジョンを発信しました。その結果、認知度が向上し経験豊富なデザイナーが入社する流れが生まれています。

デザイナー採用は売り手市場が続いており、待っているだけではなかなか採用につながりません。積極的にデザイナー採用をしている企業として認知してもらうためにも、継続的に情報発信ができる体制を整えましょう。

デザイナーが活躍できる体制を整える

3つ目は、デザイナーが活躍できる体制を整えることです。デザイナーは「この会社でどのように働けるのか」「適切に評価してもらえるのか」も意識しています。

「スキルを正当に評価してくれる企業」「スキルアップができる企業」であることが伝われば、応募の後押しにつながるでしょう。

下記のように、デザイナーが魅力的に感じる体制を前もって用意できれば、採用活動でのアピールポイントになります。

実際に株式会社マネーフォワードではCDO就任後、能力定義のアップデートやマネジメント研修など、人材育成や組織開発に関する取り組みを推進しています。

デザイナー採用の流れは整備できたものの、デザイナーが活躍できる制度が未整備の場合は、今から整えていくとよいでしょう。

▼デザイナー評価制度の詳細は、以下の記事で解説しています
デザイナー評価制度の重要性と今から作成するための4つのステップ

1人目からデザイン組織づくりまでデザイナー採用をReDesignerが伴走支援

デザイナー採用を成功させるには、自社が求めるデザイナー像を明確にし、候補者へ魅力を伝えるために情報発信を継続するなど、さまざまな取り組みが必要です。

しかし、総合職とは異なりデザイナーの職種は専門性が高く「デザイナー採用が初めてで、採用要件の整理が難しい」「デザイン組織の強化に向けて採用活動の負担が大きい」と悩む企業も少なくありません。

そのような場合、デザイナー採用に特化したサービスを活用し、専門知識を持つ外部パートナーの支援を受けながら採用活動を進めることも選択肢の一つです。

デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner」は、400社以上のデザイナー採用実績があります。

デザイナー採用時の壁となる採用要件の定義や期待値調整などでつまずかないように、デザイナー採用に知見のあるメンバーが伴走します。

1人目のデザイナー採用からデザイン組織づくりまで、不安や課題に寄り添いながら一貫してご支援するため、採用活動の不安も軽減できます。

まずは、ReDesignerの無料相談で今のデザイナー採用の課題をお話してみませんか？

デザイナー採用のボトルネックの発見やスカウトのポイント、デザイナー採用市場の情報など、相談内容に応じて適切なアドバイスをさせていただきます。

社内で悩んでいても、なかなか解決策が見えてこない場合は、まずはデザイナー採用のプロであるReDesignerにそのお悩みをお聞かせください。