昨今、顧客体験の向上や競争力強化を通じて事業成果を生み出すために、積極的にデザイナー採用をする企業が増えています。

しかし、まだデザイナー採用をしたことがない場合、「デザイナー採用の必要性は？」「デザイナー採用をしたほうがいいのか？」と悩むケースもあるでしょう。

本記事では、デザイナー採用の現状や必要性、事例などを踏まえて、デザイナー採用をするべきか、どのように進めればいいのかを判断できる基礎知識を解説しています。

デザイナーが企業に与えるインパクトは大きく、今までにない価値創出につながる可能性があります。自社にはデザイナー採用は不要かもしれないと諦める前に、ぜひご覧ください。

デザイナー採用の成果を実感している企業は多い

多くの企業が、デザイナー採用の成果を実感しています。ReDesigner（リデザイナー）が100社を対象に実施したデザイン投資に関する調査「ReDesigner Design Data Book 2024」では、86％の企業がデザイナー採用を含むデザイン投資の効果を実感していることが分かりました（2024年データ）。

デザイン投資に成果を感じている項目としては、品質や顧客満足度の向上などが挙がっており、企業への貢献度の高さが分かります。

また、昨今はテック業界を中心としたグローバル企業が「いかに優秀なデザイナーを確保できるか」を問う時代に突入しています。日本も例外ではなく、大企業や行政機関などでもデザイナーの採用に乗り出しているのです。

デザイナーの役割は、もはや表面的な意匠にとどまりません。企業の競争力の源泉となる戦略を具現化する力を持ち、ビジネスの成否を握る重要な存在として、多くの企業がその価値を再認識しています。

デザイナー採用の現状

では、企業ではどのようにデザイナー採用を進めているのでしょうか？ここでは、「ReDesigner Design Data Book 2024」のデータをもとに、デザイナー採用の現状を簡単にご紹介します。

創業から2年以内に1人目のデザイナーを採用する企業が多い

企業が1人目デザイナーを採用するタイミングは、創業から2年以内のケースが半数を占めています。創業時と回答した企業が35％と最も多く、事業を立ち上げるタイミングからデザイナーの力が必要だと考えていることが分かります。

プロダクトのコモディティ化が進む現代において、顧客体験の設計や、言語化しきれていないブランド価値の磨き上げは、市場での勝機を掴むための不可欠な要素です。

こうした背景から、プロジェクトの初期段階からデザイナーの専門性を活用するケースが主流になりつつあります。

さまざまなデザイナー職種の採用ニーズがある

昨今はデザイナーの職種が多様化しており、企業によって直近採用したい職種が異なります。UIデザイナーのニーズが18％と最も高くなっているものの、直近1～2年ではデジタルプロダクトデザイナーやDesignOpsを社内に置く企業も生まれています。

• デジタルプロダクトデザイナー：UIとUXの両方を兼ね備えて、デジタルプロダクト全体の体験設計を担い、戦略設計に携わる職種

• DesignOps（Design Operations）：組織内でデザイン業務を行うために各種機能を整備し、デザイン業務やデザイナーの成果を最大化する役割を担う

また、さまざまな職種のデザイナーを採用するにあたって、デザイナーをマネジメントする「デザインマネージャー」の需要も高まっています。

27%の企業がデザイナーの新卒採用をしている

デザイナー採用企業のなかで、27％の企業は新卒採用に取り組んでいる状態です。新卒採用をしている企業の約80％がインターンシップを活用している点も特徴です。

昨今、デザイナーの就職活動が早期化して企業が接点を持つ時期が早まっているため、一般的な採用活動以外にも自社に合うデザイナーと出会える機会としてインターンシップを活用するケースも増えています。

デザイナー採用後に規模拡大を目指す企業が多い

既に数名のデザイナーを採用している企業の多くが、向こう1年間でデザイン組織を10～29人規模に拡大したいと考えています。

10人以下であっても、デザイナーを増やしたいと考えている企業が多いことが分かります。デザイナーを単なる制作部門ではなく、事業成長やブランド価値を牽引する戦略的な機能組織だと捉えて投資をする企業が増えていると言えるでしょう。

▼デザイン組織の必要性については、下記の記事で詳しく解説しています。
デザイン組織とは？必要性や種類、構築事例・AI時代の組織体制などを解説

デザイナー採用の必要性

デザイナー採用の現状が理解できたところで、なぜデザイナーを採用したほうがいいのか、デザイナー採用の必要性をご紹介します。デザイナーを採用するべきか迷っている場合は、ぜひ参考にしてください。

顧客体験の向上につながる

1つ目は、顧客体験の向上につながることです。デザインは下記のように、経営課題から社会課題まで幅広い課題を解決する力を持っています。

これらの課題の根底には「顧客体験」があります。単に使いやすいデザインをするのではなく、顧客の行動や心情を踏まえて、体験そのものを形成、改善できることがデザインの持つ力です。

デザイナーは事業の課題と理想をつなぐ架け橋として、顧客体験を起点に価値を創出します。今まで言語化できていなかった課題を明確にしたうえで、解決策のパターンを見つけ出し、新しい体験を提供する一連の流れを担います。

その結果、デザイナーがいることで顧客体験が磨かれ、事業価値そのものが押しあがり成果へと直結するのです。

生成AI時代には、これまで以上にブランド戦略の一環として、顧客体験の重要性が高まっています。だからこそ、顧客体験を起点に社会やビジネスを前進させるデザイナーの存在が必要なのです。

事業設計やブランディングの解像度があがる

2つ目は、事業設計やブランディングの解像度があがることです。

現代のデザイナーはビジュアル制作などの表層レイヤーだけでなく、事業戦略・プロダクト戦略やブランディングなどの最上流の戦略レイヤーから参画することが一般的になっています。

デザイナーは高い言語化や可視化の能力を持ち合わせているため、ぼんやりとした戦略や事業の全体像の解像度を高めていくことが可能です。

「この思いはこのようなデザインなら伝わる」「ここはこの言葉遣いが適している」など一貫性のある事業設計やブランディングをしていくことで、分かったつもりの設計から、社員も社会も体現できる設計へと移行できます。

その結果、意思決定スピードの向上や事業を推進させる経営判断などにつながるでしょう。デザイナーはまだ見えていない戦略や思考などの翻訳者としても、組織に必要な存在です。

企業のデザインの質を担保できる

3つ目は、デザイナーの専門性を活かして、企業のプロダクト、サービスの質を担保できることです。デザイナーは「デザイン」の専門家なので、企業のあらゆるデザインの質を担保できるようになります。

たとえば、UXデザイナーの場合は、より良い体験をデザインできるように、ユーザーの思いを考えてサービスや商品と接続させていきます。

このノウハウや技術はUXデザイナーだからこそ持ち合わせているものなので、企業のデザインの質の向上に貢献するでしょう。

また、グラフィックデザイナーの場合は、自社の考えや思いをデザインとして的確に表現することで、ユーザーの目に留まり選ばれやすくなることも考えられます。

このように、事業にはあらゆるところに「デザインの力」が必要になります。デザイナーが在籍しているとデザインの質そのものを担保でき、企業の成長や信頼の獲得につながるでしょう。

デザインの力はビジネスに必要不可欠だからこそ、基本的にはデザイナー採用を検討したほうがいい

ここまで、デザイナー採用の現状と必要性を解説してきました。デザインの力は、ビジネスや社会を前進させるために必要不可欠です。

基本的にはどのような企業もデザイナーを採用して、デザインの力を活用していくことを検討したほうがいいでしょう。

実際にデザイナーを採用して今までとは異なる価値創出やブランディングが実現できるようになった事例は、数多くあります。次の章では、デザイナーを採用した企業事例をご紹介します。

デザイナー採用の事例｜デザイナー採用で企業が変わる

ここでは、デザイナー採用が企業に好影響を与えた事例をご紹介します。デザイナーを採用するとどのような変化が起きるのか、参考にしてください。

事例1：株式会社三井住友銀行｜1人目のUI/UXデザイナー採用で組織が変わった

金澤洋さん（現在は株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ勤務）は、株式会社三井住友銀行の1人目デザイナーとして、キャリア転職で入行しました。

入行当時は、デザイナーは見た目を整えてくれる人という認識しか持たれていなかったと語ります。

立ち上がったばかりのデザインチームの足並みを揃えながら提供できる価値を伝えるために、ミッションとして「デザインの力で最も選ばれる金融Gを創ること」を掲げてさまざまな業務に携わるようになりました。

デザインチームができたことで、組織には下記のようなインパクトがあったそうです。

• 銀行員がこれまで以上に顧客視点を持てるようになった

• 決裁の前に最終形に近い形の動くもの（プロトタイプ）で検討ができるようになった

従来は試作品作成の決裁が必要になってから外部に協力を仰がなければならず、時間がかかることと後戻りができない課題がありました。事前に検討できるようになったことは、デザイナーがいる大きな価値となりました。

その結果、今では非デザイナーである銀行員がデザインの力を実感し、企画前の段階でインハウスのデザイナーに声をかけるようになったそうです。

また、顧客影響の高い重要なプロジェクトにデザイナーをアサインする動きもあり、デザイナー採用を強化することになったとのことです。

デザイナー採用によって社内でのデザイナーの認識が変わり、業務に好影響を与えている事例だと言えるでしょう。

▼この事例は下記で詳しく紹介しています
「デザイナーを三井住友銀行に不可欠な存在にしたい」1人目デザイナー金澤さんの挑戦

事例2：KDDI株式会社｜デザイン組織が既存のカルチャーに新しい風を吹き込む

「豊かなコミュニケーション社会の発展に貢献すること」を企業理念に掲げているKDDI株式会社は、通信を基盤に、金融・エネルギー・教育などの「ライフデザイン領域」へと事業を拡大しています。その中核を担うのがUX・サービスデザイン部です。

自社の成長と顧客への価値提供を実現するために、両者をつなぐ設計を行い、目指す顧客体験を実装することを重要な役割と捉えるデザイナーが活躍しています。

また、「デザインプロセスの組織的な浸透」をミッションとして、社内にデザインの考えを浸透させていくことに取り組んでいるそうです。

発足当初は品質担保中心だったデザイン組織は、生活様式の変化やニーズの多様化を受け、「価値創造」へと役割を変化させてきました。

プロダクトの戦略からUIまで一貫して担当するデザイナーや、ユーザーインタビューなどを通じて社内外をつなぐ役割など、幅広い領域に携わっています。

また、デザイナーが関わることで、顧客体験を軸にした議論が生まれたり、一緒により良いサービスを生み出すという共通認識を持ったチームが形成されたりと、組織文化そのものにも影響を与えつつあります。

大企業がデザイン組織を持つことで、新たな価値創出や制作プロセスの改善につながった事例だと言えるでしょう。

▼この事例は下記で詳しく紹介しています
デザインを組織文化に。役割を超えた協働で、サービスの本質的な価値を高めるKDDIデザイン組織の取り組み

デザイナー採用の方法・手法

デザイナーを採用する主な方法・手法は、下記のとおりです。どの方法を活用するかは、かけられる時間と費用を軸に検討するといいでしょう。

デザイナーの採用では、デザイナーのスキルや職業特性を理解したうえで、期待値を調整することが非常に重要です。しかし、双方が納得できるように調整をするには、採用に関する知識だけではなくデザイナーに関する深い知識が問われます。

デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner」は、グッドパッチが培ってきたナレッジを集約して立ち上げたサービスです。

デザイナー採用に知見のあるメンバーが伴走することで、デザイナーに関する知識不足を補いながら採用へとつなげます。

▼ReDesignerの詳しいサービス内容については、下記をご覧ください

▼デザイナーの採用方法や活用できる採用媒体については、下記の記事で詳しく解説しています
デザイン組織とは？必要性や種類、構築事例・AI時代の組織体制などを解説
【2026年最新】デザイナー採用媒体のおすすめ17選！失敗しない選び方も解説

デザイナーの採用基準

デザイナーの採用基準は、企業が求める理想のデザイナー像によって異なります。下記のような要素を明確にしながら、どのようなデザイナーを採用するべきか明確にしましょう。

デザイナーの採用基準は、できる限り細かく決めることが重要です。たとえば、UIデザイナーを採用したい場合は、職種を決めるだけではミスマッチが起こる可能性があります。

「マネージャーとしての経験が必要」「上流の設計からプロダクトに携わってほしい」など、採用後に任せたい業務を洗い出し、細かいところまで言語化しておくと期待値調整がしやすくなるでしょう。

▼デザイナーの採用基準については、下記の記事で詳しく解説しています
デザイナーの採用基準の4大要素と採用基準を決めるステップを解説

デザイナー採用のステップ

デザイナー採用は、下記の3ステップに沿って進めていきます。求人情報を公開すればいいわけではなく、採用計画を立てて戦略的に取り組むことが重要です。

とくに、選考フェーズでは、ポートフォリオなどの書類選考を実施する前に、デザイナーと気兼ねなくコミュニケーションを取れるカジュアル面談の実施をおすすめしています。

デザイナー側に自社の情報を認知してもらえていないケースは意外と多いものです。カジュアル面談を実施することで、デザイナーに興味や関心を持ってもらう機会になるでしょう。

▼デザイナー 評価制度については、下記の記事で詳しく解説しています
デザイナー評価制度の重要性と今から作成するための4つのステップ

デザイナー採用は難しい？プロの支援が必要な理由

デザイナー採用に挑戦するときに「そもそもデザイナー採用は難しいのでは？」と、身構える担当者も多いでしょう。デザイナー採用は総合職の採用とは異なり、下記のような特殊な背景があります。

企業側ではどうすることもできない外的な要因として、そもそもデザイナーの人口が少ないことや、デザイナーに求められるスキルの変化が挙げられます。

一方で、企業側の要因としては、デザイナーの仕事やスキルを把握したうえで採用活動をするノウハウが不足しているケースが大部分を占めます。このようなデザイナー採用特有の難しさは、企業の採用担当者だけではなかなかカバーできません。

だからこそ、ReDesignerのように、デザイナーの知識があり企業とデザイナー双方の立場に立って期待値調整ができるプロの支援を活用しなければ、採用活動を前に進めにくくなるのです。

▼デザイナー採用が難しい理由は、下記の記事で詳しく解説しています
デザイナー採用が難しい5つの理由とプロが教えるまず取り組みたいこと

デザインの力はビジネスの価値を向上させる！デザイナー採用を事業成長につなげよう

デザインには顧客体験を起点に価値を創出して、ビジネスや社会を前進させる力があります。社内にデザイナーがいることで、今までになかった価値提供やブランディング、戦略設計などができるようになるでしょう。

これは事業を推進するうえでかけがえのない価値となるので、ぜひ自社に合うデザイナー採用への一歩を踏み出しましょう。

デザイナー採用時のノウハウ不足が不安な場合は、デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner」をご活用ください。

ReDesignerはグッドパッチが培ってきたナレッジを集約して立ち上げた、デザイナー採用に特化した採用プラットフォームです。

デザイナー採用時の壁となる採用要件の定義や期待値調整などでつまずかないように、デザイナー採用に知見のあるメンバーが伴走いたします。

【ReDesignerの強み】
・デザイナーの業界、スキルを熟知しているからこそマッチ度が高い
・約1.2万人（2024年3月時点）のデザイナーが登録しており年々登録者が増加している
・求人票の作成や企業様への紹介など手厚い伴走で安心して進められる

「デザイナー採用をしたいけれど、何から始めればいいの」など、デザイナー採用に課題がある場合は、まずはお気軽にご相談ください

デザイナー採用に関するQ&A

最後に、デザイナー採用に関するQ&Aをまとめました。

Q.デザイナーは外注ではなく採用したほうがいいですか？

インハウスデザイナーと外注のデザイナーとでは、役割や期待できることが異なります。

インハウスデザイナーと外部デザイナーの双方を適切に組み合わせることで、より強固で柔軟なデザイン体制を整えることも可能です。

Q.デザイナー採用時の目安となる年収はありますか？

「ReDesigner Design Data Book 2024」の調査から分かる採用後の目安年収は下記のとおりです。

• ジュニアデザイナー：年収400～499万円

• ミドルデザイナー　：年収600～799万円

• リードデザイナー　：年収600～799万円

• シニアデザイナー　：年収800～999万円

• シニア層における1,200万円以上の割合：17％

単にデザイナーに投資する費用だけを見るのではなく、デザイナー採用が事業、組織にもたらすインパクトを踏まえて検討することが大切です。

Q.デザイナー採用経験がなくても、デザイナー採用は成功しますか？

デザイナー採用の経験がなくても、採用することは可能です。ただし、デザイナー採用は総合職採用とは異なる難しさがあります。

そのため、ノウハウが不足したままデザイナー採用に挑んでも「自社らしいデザイナーに出会えない」と悩むケースも見受けられます。初めてのデザイナー採用に不安や課題を感じる場合は、ReDesignerにお気軽にご相談ください。

ReDesignerは、2018年からデザイナー採用に携わってきた多くの実績があります。デザイナー採用の難所や課題を把握したうえで、企業様のデザイナー採用に伴走いたします。