デザイナーは、一人ひとりが歩んできた道のりが多種多様であるのが特徴です。「10人いれば10通りの歩みがある」といわれ、活躍の範囲や専門性の磨き方、将来の選択肢は多岐にわたります。

採用する企業側にとって、候補者のキャリア（職務経歴）をどう読み解き、自社の選考や組織づくりにどう活用すべきかは、大きな課題です。

本記事では、デザイナー採用における「キャリアをどのように扱い、どう見極めればいいのか」という疑問にお答えします。

具体的な選考手法や評価軸、デザイナーに選ばれる企業になるためのポイントまで詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

※本記事では、キャリア＝職務上の経歴と定義しています

デザイナー採用においてデザイナーのキャリアは重要な評価項目

デザイナー採用において、キャリア（職務経歴）は重要な評価項目です。自社がデザイナーに求める業務をどの程度遂行できるのか、どのような役割を期待できるのかなど、採用後の活躍に大きく関与するためです。

ここで重要なのは、デザイナーのキャリアは職種だけでは語れないことを認識しておくことでしょう。職種名だけではデザイナーが持つ実力やスキルを、正確に測ることはできません。

たとえば、同じ「UIデザイナー」でも、プロジェクトによって業務内容やタスクは異なります。職種名だけでは、自社が求めている業務領域を何%網羅できるのかは判断できません。

企業ごとにデザイナーに期待する役割や関わるフェーズもさまざまです。

自社が求める具体的な業務に対して、デザイナーのキャリアの実態を、経験や実績などをヒントに正しく見極める必要があります。

これが採用後のミスマッチを防ぎ、デザイナーの能力を引き出す鍵となります。

デザイナーのキャリアを判断する2つの軸

デザイナーのキャリアを確認するときは、どのような経験があり、何に携わってきたのかをベースに判断するのが基本です。

実績を精査するには、デザイン制作に直結する「ハードスキル」と、円滑なプロジェクト遂行を支える「ソフトスキル」の2つの軸で捉えましょう。それぞれのスキルの見極め方を解説します。

ハードスキル

ハードスキルとは、専門知識やツールの操作経験など、可視化できるスキルを指します。

ツールを使いこなせるかどうかだけではなく、自社の具体的な業務内容と、候補者が持つ技術が合致しているかを、業務ベースで照らし合わせることが重要です。

一例として、UI/UXデザイナーを採用したい場合には、下記のように使用するツールや必要なスキルを明確にします。

「◯◯のスキル何年」と過去の経歴をなぞるのではなく「自社で担う業務にはどのようなスキルが必要か」を細かく言語化して、必要なキャリアを可視化していくことが大切です。

ソフトスキル

ソフトスキルとは、発想力やコミュニケーション能力など個人の特性に関わるスキルを指します。

昨今、生成AIの台頭などによってデザインの生産工程が効率化されるなかで、デザイナーには下記のような「正解のない問い」や「曖昧さ」に向き合う力も求められるようになりました。

過去の成功パターンが通用しない不確実な状況下で、自ら価値を定義し、チームを前進させる力は採用可否を分ける重要なポイントといえるでしょう。

デザイナーのキャリアを見極める4つの方法

デザイナーのキャリアを把握するには、特定の手法に頼るのではなく、複数の選考プロセスを組み合わせることが重要です。

ここでは、デザイナーのキャリアを見極める4つの方法をご紹介します。

どれか1つの方法でキャリアを判断するのではなく、複数の方法を組み合わせて「自社の業務を遂行できるキャリアがあるのか」を見極めるようにしましょう。

職務経歴書

職務経歴書は、これまでの仕事の経験やスキルを具体的に伝える書類です。デザイナーとして携わってきた業務内容や実績、保有スキルなどを確認するために活用します。

主に、確認すべきポイントは以下の2点です。

特に、自社が任せたい業務範囲と、候補者の過去の経験が重なっているかを確認するとよいでしょう。デザイナーの成果を裏付ける実績や具体的なデータ・数値が記載されているとより説得力があります。

「デザインを担当した」だけでなく、どのような課題に対して何を解決し、結果としてユーザーや事業にどのような変化が生まれたのかが示されているかを確認し、デザイナーのスキルを見極めましょう。

ポートフォリオ

ポートフォリオは、求職者の過去の制作物や実務実績をまとめた作品集のことです。デザイナーの作品を確認するだけでなく、職務経歴書に記載されたキャリアを裏付けるツールとして活用されています。

ポートフォリオは作品のビジュアルの美しさや完成度だけを評価するのではなく、思考やプロセス、問題解決力なども確認しましょう。

すでにデザイナーをアサインしたいプロジェクトが決定している場合は、近しい課題を解決した実績があるか確認するとよいでしょう。

面接

面接では、書面だけでは見えにくいソフトスキルを主に確認し、自社で活躍できそうかを見極めます。

たとえば、過去の成功・失敗体験を質問することは、候補者が課題にどう向き合い、チームのなかでどのように動いてきたかを理解するうえで有効です。

自ら問いを立てて行動できるか、周囲と連携しながら課題解決を推進できるかなど、入社後の働き方をより具体的にイメージできます。

選考にあたっては、フェーズごとに以下のポイントについて確認しましょう。

実技試験

実技試験は、デザイナーが保有するスキルが自社の現場で通用するかを実践を通じて確認する場です。

制作物のクオリティ（＝ハードスキル）だけでなく、課題解決に向けた思考プロセス（＝ソフトスキル）やカルチャーマッチも見極めます。

実技試験の内容は企業によってさまざまですが、事前課題と当日実技に分けて実施する方法が一般的です。どちらも対応のうえでプレゼンテーションを実施し、面接で掘り下げていきます。

実技試験では、特に以下の2点を中心に判断するとよいでしょう。

経験の浅い若手デザイナーの場合は、制作物のクオリティだけでなく、どれだけ本気で取り組んだか、どのように考えたかなどの伸びしろも判断材料として評価します。

デザイナー採用では企業のキャリアに対する姿勢も見られている

企業が候補者のキャリアを見極めているのと同じように、デザイナー側もまた、企業のキャリアに対する姿勢や考え方をシビアに判断しています。

ReDesigner（リデザイナー）が登録ユーザーを対象に実施した「Career Trend Report 2025.04」によると、半数以上のデザイナーが転職を考えるきっかけとして「スキルを伸ばすため」と回答しています。

デザイナーにとって、業務を通じて専門性を磨き、自身が思い描くキャリアを実現できるかどうかは、入社を決めるうえでの重要なポイントです。

さらに、デザイナーは採用・現場担当者だけでなく、会社全体がデザイナーの価値をどう捉えているかも、よくチェックしています。

そのため、選考プロセスでは自社が提供できる成長環境を具体的に提示することが欠かせません。どのようなプロジェクトに挑戦でき、どんなスキルアップの支援があるのかを、明確に説明しましょう。

企業のキャリアに対する誠実な姿勢を示すことこそが、デザイナーに選ばれるための条件となります。

キャリアが伸ばせる企業だと思ってもらう3つのポイント

デザイナーを採用するためには、企業側が「選ぶ」だけでなく、デザイナーからも「選ばれる」存在にならなければなりません。

ここでは、デザイナーに「この企業ならキャリアを伸ばせる」と確信してもらうために、企業側が取り組むべき3つのポイントをお伝えします。

デザインに対するスタンスを提示する

1つ目は、企業側のデザインに対するスタンスを明確に提示することです。

デザイナーは業務内容だけでなく、組織内でのデザインの扱われ方やプロダクト開発への参画度にも目を向けて転職先を選別しています。

デザインが単なる制作業務として扱われていると思われると「スキルを伸ばせない」「デザインの力を有効活用できない」など、デザイナーの存在意義に疑問を持ち、この企業で働きたいと思ってもらえない可能性があります。

そのため、企業側はデザイナーの採用基準などを提示するだけではなく、自社がどのようにデザインを扱っているのか丁寧に言語化して伝えることが大切です。

デザイン経営を推奨している、デザインの重要性を戦略に組み込んでいるなど、組織全体でデザインの力を重要視している場合は、その点がアピールポイントになります。

また、現段階ではデザイン経営の推進まで至っていなくても、カジュアル面談や面接などで自社のデザインに対する考え方を説明するだけでも十分説得力があります。

このように、自社のデザイナーに求める要件を提示するだけでなく、デザインをどのように扱っている企業なのかも併せて伝えられるようにしておきましょう。

▼デザイン組織の必要性や作り方は下記の記事で解説しています
デザイン組織とは？必要性や種類、構築事例・AI時代の組織体制などを解説

デザイナーの評価制度・キャリア支援制度があることを伝える

2つ目は、デザイナーの評価制度・キャリア支援制度があることを伝えることです。

先にも紹介した通り、デザイナーが転職を決断したきっかけとして「スキルを伸ばすため」という回答が多いです。

つまり、デザイナーはスキルを伸ばせる環境や、デザイナーの貢献度を正当に評価してくれる環境に身を置きたいと感じているのです。

このようなデザイナーの思いに応えるために、デザイナーの評価制度・キャリア支援制度を用意する企業も増えています。

デザイナー向けの評価制度・キャリア支援制度は、デザイナー採用時のアピールポイントになるため、求人票やカジュアル面談、面接などで積極的に伝えるようにしましょう。

たとえば、「デザイナー向けの評価制度を導入しており、業務姿勢をしっかりと評価に反映できる基盤がある」とアピールすることで、デザイナーの不満や不安を和らげることができるでしょう。

▼デザイナーの評価制度の作り方は、下記の記事で解説しています
デザイナー評価制度の重要性と今から作成するための4つのステップ

現場メンバーとコミュニケーションを取る機会を設ける

3つ目は、現場メンバーとコミュニケーションを取る機会を設けることです。

現場で働くメンバーから、具体的な業務フローやチームの雰囲気を直接聞くことで、候補者は「どのような働き方ができそうか」「キャリアアップできそうか」などイメージできるようになります。

特に選考の前段階にあたるカジュアル面談は、お互いの情報交換の場として有効です。

ここでデザイン知識がないメンバーを面談にアサインすると、聞きたいことがあまり解消できずに候補者の意向が上がらない傾向があります。

すでにデザイナーが在籍している企業であれば、デザイナーが選考に関与することで候補者に情報を与えられるだけでなく、自社とのマッチ度もより正確に判断できます。

デザイナーのキャリアを正しく見極めて採用に活かすにはデザイナーへの理解が必要になる

デザイナー採用を成功させるには、候補者のキャリアを正確に見極め、自社で提供できる成長環境を的確に伝えなければなりません。

しかし、デザイナーの専門性は多岐にわたり、働き方やキャリアパスも多様化しています。

これらの理解がないまま採用を進めると、現場との期待値調整や、自社に真に必要な人材かどうかの判断は困難を極めます。

適切な見極めと魅力付けをして入社後のミスマッチを防ぐためには、デザイナー採用の準備段階から専門的な知見を持って伴走してくれるサービスの活用がおすすめです。

デザイナー採用に特化した採用プラットフォーム「ReDesigner」は、400社以上のデザイナー採用実績があります。

自社に合うデザイナーを採用するために、求人票の作成から採用活動まで知見のあるメンバーが伴走いたします。

デザイナー採用の不安や課題に寄り添いながら採用までを一貫してご支援するため、採用活動の不安も軽減できます。

「採用担当が非デザイナーのため、デザイナーへの理解が乏しい」「採用しても早期離職してしまう」とお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

デザイナーのキャリアに関するよくある質問

最後に、デザイナーのキャリアに関するよくあるQ&Aをまとめました。

Q.デザイナーのキャリアと採用コスト（年収）に関連性はありますか？

デザイナーのキャリアと年収には相関関係があり、スキルや実績を積んだデザイナーほど、年収も上昇する傾向にあります。

「Career Trend Report 2025.04」では、直近で転職をしたデザイナーのうち68.3％が年収が上がったと回答しています。

年収アップが採用の絶対条件ではありませんが、候補者が歩んできたキャリアに応じた適切な報酬提示は、自社の本気度やデザインへの理解度を示す指標として無視できない側面があります。

Q.自社で採用したデザイナーがキャリアチェンジをすることはありますか？

デザイナーとして採用した後に、社内で異なるポジションへキャリアチェンジし、活躍するケースは実際にあります。

たとえば、プロダクト全体を俯瞰して管理するプロジェクトマネージャーや、経営に深く関与しデザイン視点で組織を牽引するCXO（Chief Experience Officer）へと転身した事例があります。

これらはデザイナーとして培った「ユーザー視点の思考」や「課題解決能力」を、より広義のビジネス領域で活かしたキャリアパスだといえます。

企業側の要望と、デザイナー自身が思い描くキャリアをすり合わせることで、職種の枠に捉われない多様なキャリアプランを描くことが可能です。

Q.面接でデザイナーの将来のキャリアプランを聞く意味はありますか？

面接でキャリアプランを確認することは、単に定着率を測るだけでなく、デザイナーのポテンシャルを引き出し、具体的な活躍イメージを具体化するために必要です。

将来どのようなポジションに就きたいのか、あるいはデザインを通じてどのような価値を生み出したいのかを聞くことで、成長の伸びしろや意欲の方向性を把握できます。

また、デザイナーの目指す姿が自社の事業フェーズや将来の組織図と合致しているかを確認できれば、入社後のミスマッチ防止にもつながるでしょう。